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インフルエンサーとは？マーケティングに起用される理由を解説
近年のSNSユーザーの増加とともに、インフルエンサーが社会に与える影響力はますます高まっています。
今やインフルエンサーを起用した広告・宣伝は従来のメディア以上に大きな効果をもたらすことも少なくないため、多くの企業から注目を集めているマーケティング手法です。
この記事では、現代のマーケティングに欠かせない存在となりつつあるインフルエンサーとは何かについて解説します。
インフルエンサーとは
インフルエンサーとは、SNSで大きな影響力を持つ人物のことです。
マーケティングにおける「影響力」とは、人々の行動や感情に与える影響力が大きいことを指します。
インフルエンサーを起用して、顧客の購買意欲やブランド認知を促すことが、インフルエンサーマーケティングです。
インターネットやスマホの普及、SNSの台頭により、消費者行動に変化が見られており、情報収集をはじめ、サービス利用の予約や買い物など、すべてオンラインで完結するケースが多くなっています。
以前はインターネットでの検索が主流でしたが、今や情報収集の際に主流になっている媒体がSNSになるので、インフルエンサーによるPRが企業のマーケティングにおいて有効となるわけです。
インフルエンサーの分類
インフルエンサーとして活躍する人たちは、芸能人や一般人、子どもから大人までと、さまざまです。
フォロワー数や活躍するSNSごとに分類できます。
フォロワー数による区分
名称や区分に明確な定義はなく、代理店などによっても異なりますが、フォロワーの数で3〜4種類に分類できます。
| 名称 | フォロワー数 |
|---|---|
| トップインフルエンサー | 100万人以上 |
| ミドルインフルエンサー | 10〜100万人 |
| マイクロインフルエンサー | 1〜10万人 |
| ナノインフルエンサー | 1,000〜1万人 |
▼トップインフルエンサーとは
トップインフルエンサーとは、100万人以上のフォロワーがいることが目安で、メガインフルエンサーと称されることもあります。
TVなどで活躍する芸能人も影響力が高いため、ここに分類されることが多くなっています。
▼ミドルインフルエンサーとは
ミドルインフルエンサーとは、フォロワー数が10万人を超えているインフルエンサーのことです。
トップインフルエンサーほどではないものの、大きな影響力を持つ人も少なくありません。
なかには、メディアへ露出や書籍出版などを行っている人もいるほどです。
▼マイクロインフルエンサーとは
マイクロインフルエンサーとは、フォロワー数が10万人ほどまでのインフルエンサーを指します。
フォロワーが比較的少ない分、ユーザーとの距離が近くなり、エンゲージメント率が高くなる傾向にあります。
▼ナノインフルエンサーとは
ナノインフルエンサーとは、フォロワー数が1,000〜1万人規模のインフルエンサー。
一般人に最も近く、特定のジャンルやニッチな分野に特化している人が多いのが特徴です。
活躍するSNSによる区分
複数のプラットフォームで発信しているケースも少なくありませんが、主な活躍の場であるSNSによって分類することも可能です。
SNSには、YouTubeやInstagram、Twitter、TikTokなどが挙げられますが、LINEやピンタレストなど、SNSも多様化しているため、活躍する場も広がっています。
その分消費者の目に触れることも多くなり、さらにマーケティング効果が高まると期待できます。
会社の規模に関わらず、インフルエンサーマーケティングは企業にとって欠かせない手法の1つです。
各SNSの特徴については後述します。
インフルエンサーが活躍するSNSとは
活躍するSNSは多様化しています。
マーケティングを行う際は、自社商材と相性の良いSNSを選定することが重要です。
ここでは、特にユーザーが多く影響力が高いとされる、YouTube・Instagram・Twitter・TikTokの特徴と強みについて解説します。
YOUTUBE
YouTubeとは、動画コンテンツが発信できるSNSです。
ここで活躍する人は「YouTuber（ユーチューバー）」と呼ばれ、一般認知度の高い人も多くいます。
ほかのSNSと比較すると、動画コンテンツの視聴時間が長い傾向にあり、サービス・商品を体験動画などでPRすることが可能です。
世界的に人気の高いSNSのため、海外向けのマーケティングにも活用できます。
Instagramとは、写真や動画など視覚的な情報発信に特化したSNS。
Instagramで活躍する人は「インスタグラマー」と呼ばれます。
Instagramは、ビジュアルでユーザーに訴求することが特徴で、いわゆる「インスタ映え」する投稿により注目を集めやすくなります。
またハッシュタグ（#）と呼ばれる検索用のキーワード機能を活用することで、PR投稿への誘導や拡散が期待できます。
Twitterとは、140文字の短いテキストを「つぶやき」として気軽に投稿することができるSNSです。
写真や動画、リンクなども同時に投稿することができるうえ、拡散力が高いことが特徴として挙げられます。
「いいね」やリツイート機能で情報が拡散されやすく、1つの投稿がきっかけで高い人気を得ることもあります。
TIKTOK
YouTubeと同じく動画投稿型のSNSですが、TikTokでは15秒から1分程度の短時間の動画に特化していますが、今では10分までの動画が投稿できるようになりました。
TikTokで活躍する人は「TikToker（ティックトッカー）」と呼ばれます。
音楽や加工ツールが豊富なので、YouTubeのような動画編集技術はあまり必要とされず、誰でも手軽に動画制作・投稿できることが特徴です。
10〜20代の若い年齢層がメインユーザーとなるため、若者向けの商材の場合はマッチしやすくなります。
マーケティングでインフルエンサーを起用するメリット
企業が起用するメリットとは、以下のとおりです。
- 情報の拡散力が高い
- 商材のイメージが伝わりやすい
- さまざまなマーケティング施策が利用できる
- 広告費用が抑えられる
- PDCAが回しやすい
情報の拡散力が高い
SNSならではの利点といえる、拡散力の高さがマーケティングでは有効に働くことがあります。
シェアやリツイート機能などによって、投稿したコンテンツが拡散されます。
いわゆる「バズる」投稿をすることで多くの人に拡散され、ファンやヘビーユーザー以外の目にも届くこととなり、高い宣伝効果を生むこともあります。
商材のイメージが伝わりやすい
自社商材のイメージをターゲットに伝えやすいことも、メリットとして挙げられます。
写真や動画を用いて、実際の使用感などを伝えることができるため、より自然なかたちで商材のイメージが伝えられます。
また、そのジャンルに特化した人を起用することで、より効果的に訴求することができます。
得意分野が決まっているケースが多いため、ターゲティングしやすいことも利点です。
さまざまなマーケティング施策が利用できる
SNSを活用することで、さまざまなマーケティング施策が実行できるのもメリットの1つです。
例えば、以下のような手法が考えられます。
- 商品監修・コラボ商品
- イベントやお店などで現地レポートしてもらう
- ライブ配信で、リアルタイムな情報発信を行う
- 複数のSNSを使う
- ギフティング など
自社のサービス・商品に合わせて柔軟な施策ができることは、マーケティングにおいて利点となり得ます。
広告費用が抑えられる
TVや雑誌などのマスマーケティングと比較すると、広告費が安いのが一般的です。
拡散されればされるほど、費用対効果も高くなります。
自社ターゲットとマッチしていれば、フォロワー数が少なく単価が安いインフルエンサーを起用しても、高い効果が期待できることも大きなメリットです。
PDCAが回しやすい
PDCAが回しやすいこともメリットとして挙げられます。
オンライン上で施策を行うため、どのような動線でどれほどのフォロワーにリーチできたかなど、詳細なデータの取得・分析ができます。
効果測定することで、次の施策へデータが反映しやすくなります。
マーケティングでインフルエンサーを起用するデメリット
企業にとって多くのメリットがある一方で、以下のようなデメリットもあります。
- 投稿内容をコントロールしづらい
- ステマ疑惑・炎上などのリスクがある
- 期待する効果が得られないこともある
投稿内容をコントロールしづらい
インフルエンサーマーケティングでは、インフルエンサー自身が感じたことをそのまま自分の言葉で発信することが基本です。
そのため、発信内容をコントロールすることが難しいケースも少なくありません。
自社の思うようなコンテンツや投稿内容でないことも考えられます。
自社イメージや方針が明確な場合には、それを共有しておくことが大切です。
ステマ疑惑・炎上などのリスクがある
注意しなければならないのが、ステマ（ステルスマーケティング）についてです。
ステマとは、消費者に対して、その投稿が広告だと気づかれないように商品のPR活動をすることです。
信頼を損なうだけでなく、炎上して拡散される可能性もあります。
そのほかにも失言などで炎上するリスクがありますが、一度炎上すると収束までに時間がかかるほか、一度ついたマイナスイメージを回復させることは困難です。
リスク回避のためには。PR投稿であることを明記すること、投稿前にはしっかりチェックすることが求められます。
期待する効果が得られないこともある
自社との相性が良くないと、期待する効果が得られない可能性もあります。
特に注意しなければならないのが、フォロワー数や知名度だけでインフルエンサーを選定してしまうことです。
PR効果を得るためには、自社商材とフォロワーとの親和性を確認することが重要です。
自社で選定が難しい場合には、外部サービスを利用することもひとつの方法。
代理店の特徴や選び方など、詳しく知りたい方はこちらもご確認ください。
自社と相性の良いインフルエンサーを起用するためのポイント
マーケティングの実施にあたっては、インフルエンサー選びが要です。
自社と相性が良い人物を起用するためのポイントを3つ紹介します。
自社商材とインフルエンサーのジャンルのマッチング
自社商材とインフルエンサーが得意とするジャンルの親和性を確認しましょう。
自社商材と得意分野がマッチしていれば、自社ターゲットとフォロワーの親和性が高いと考えられます。
それを判断するためには、過去の投稿やフォロワーの属性を確認することが大切です。
また、フォロワーが「いいね」やコメントなどのリアクションをしているかどうかもチェックしておきたいところ。
エンゲージメント率が高いほうが、商品購入やサイト誘導などにつながりやすいためです。
マーケティングの方向性や目的を共有する
マーケティングの方向性や目的については、しっかり共通認識を持っておくことが重要です。
考えを共有しておくことで、自社イメージとコンテンツとのずれが生じることを防げますし、投稿に関するルールを設けておくと、炎上などのトラブル抑制にもつながります。
ただし、投稿内容については規定を設け過ぎないことがポイント。
ある程度の自由度があるほうが、その人らしさが出せるためです。
PRするサービスや商品だけでなく、PRを通してインフルエンサーの魅力が感じられたほうが、フォロワーの心を動かせます。
実際に商材を試してもらう
ステマを防ぐため、またより効果的にアピールしてもらうためにも、実際に商材を使ってもらうことが重要なポイントです。
商品やサービスのメリット・デメリットを消費者目線で伝えてくれる人に対して、フォロワーからの信頼度が高くなる傾向にあります。
実際に体験してもらったり使用してもらったりすることで、ただ褒めるだけでなくリアルな感想が添えられるため、直接的な購買行動へとつながりやすくなります。
まとめ
SNSの普及に伴い、インフルエンサーの持つ影響力の高さが注目を集めており、企業にとっても、マーケティング施策を実施するうえで有力なものとなりつつあります。
YouTubeやInstagram、Twitter、TikTokなど、インフルエンサーが活躍する場はさまざまです。
企業が起用するメリットについても、拡散力の高さや、商材のイメージが伝わりやすいこと、マーケティング施策が豊富なこと、広告費用が抑え安いこと、PDCAの回しやすさなど、多岐にわたります。
ただし、このようなメリットを得るためには、インフルエンサーの選定が重要です。
自社イメージや商材にマッチした人物を選ぶことで、高い効果が期待できます。
自社で「選定から投稿、効果測定まで実施するのが難しい」「ノウハウがない」といった場合には外注するのも有効です。
代理店について知りたい方は、こちらをご参照ください。
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